斬新なOne Central Park シドニー

オーストラリア、シドニーを訪れた際、面白いビルに遭遇。

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調べたところ

■「セントラルパーク」プロジェクト概要
○敷地面積:58,000㎡
○1期(竣工済)マンション:1,428戸、商業施設:約18,000 ㎡、公園:6,330 ㎡
○2期(予定)マンション:約500戸、学生用住宅:約770戸、ホテル:約290室、オフィス:約6,000 ㎡、商業施設:約1,500 ㎡
○事業会社:積水ハウスオーストラリアホールディングス、フレイザーズ・プロパティ・オーストラリア
○事業完了:2017年

世界的有名な建築家であるジャン・ヌーヴェル氏、ノーマン・フォスター氏が中心となる
設計。

「Best Tall Building Worldwide(世界最高の高層ビル)」を受賞したそうです。

積水ハウスさん、なんか日本人として誇らしい。

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シドニー中心部より南へ約2km、シドニーに行った際、ぜひ見ていただきたいと思うビルでした。

 

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2018年謹賀新年

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新年あけましておめでとうございます。

本年もよろしくお願いいたします。

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1月2日の小田原城

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小田原から見える富士山

そして「第94回箱根駅伝」を間近で応援できました。

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彼らの全力で走る姿に感動しながら思いを馳せました。

★往路4区・トップを走る吉川 洋次さん

神奈川県中郡二宮町二宮235付近のショット

 

私たちAPIも全力でお客様のお役にたてるようお手伝いしてまいります。

 

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未来の鍵を握るのは皆さんひとりひとり

日本は今、誰も経験したことの無い人口の踊り場にいるそうです。

確かに少子化が進み日本人の人口は減少する一方です。

スクリーンショット 2017-12-06 10.08.12しかも、登ってきた階段をそのまま降りるのではなくて別の階段を降りる事になるそうです。

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今までの価値観は淘汰され、新しい価値観が生まれるのです。過去には戻らないし戻れないからですね。

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今までのモノサシは通用しません。

人間性・共生性・地域貢献・地球貢献・信頼・安心・安全・公共性・相互扶助

この意識が広がっていくのだそうです。

生活も相当変わっていくでしょう。所有する文化から活用する文化へと、、。

 

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人口減少で見えてくるもの、住まいもその一つ。空家が増えていく中、これを活用していく未来でもあります。これからは空きスペースをいかにして活用するか?に知恵を絞る時代になるでしょう。

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現在もタワーマンションの建設が盛んですが、少し冷静に考えて見る必要もあるのかと、、思います。

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早めに繰り上げ返済や完済を目指す?

mig現在、国の借金は1000兆円を超えていて、増え続ける利子の他に財政赤字によってここ2、3年は毎年40兆円ほどが積み上がっているらしいのです。

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今後もしばらくは赤字が続いて、仮に消費税を10%にしても到底プラスにはるはずがありません。

そして少子高齢化がさらに進むので、GDPが増えて税収が上がることも考えにくい。

このままではいずれ間違いなく日本国債は信用を失い、国家財政は破綻の道を辿ることに、、。

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そこで、漠然と思う事が、、。今住宅ローンを受けている人は、少し注意しておいたほうが良いかもしれません。

低金利が続き0.6%の金利で借りられる住宅ローンもあるようですが、実際お金を借りているということは、返さなければなりません。

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もしも近年3,000万円を35年ローンで借り入れてる人は、毎月79,208円の返済金額になりますね、確かに賃貸料よりはるかに安いのですが、35年間経済情勢が一定で有れば、凄くお得な話しです。

でも、もしもその一定が危ぶまれたとしたら、お金があるうちに繰上げ返済をして、完済しておくのも1つの選択肢ではないか?

または投資であれば手放すのも手ではないか?

不動産は一生に一度のお買い物と言われてきましたが、現代はそうでも無さそうです。物凄く経済に左右されるものですから、常に考えておいてほしいものです。

 

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2018年マンション瀑買い中国人が手放しはじめる

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13年9月、2020年東京オリンピックの開催が決定しました。そのとき中国富裕層たちは投資用に東京湾岸エリアの超豪華マンションを次々と買い漁いました。

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マンションの「爆買い」は2013〜2015年。日本の税制で、不動産を購入後5年以内に売却すると売却益の35%が税金で取られます。5年以上過ぎると税率21%に減額されます。14%も税金に差が出るということです。
マンション購入した中国人たちは、購入して5年後の2018年〜2019年には売却し始めると予想されています。

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そうなったら、マンションを売る方が多くて買う人がいない。ということになり、購入した金額以上では売れないでしょう。それどころか、下げても売れないといった事態も予想されます。もしもタワーマンションをその時期に売ろうと考えている日本人の方がいたら、年内に売却されるといいかもしれません。

 

 

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2020年オリンピックの後、東京はマンハッタンになる??

2020年オリンピックの後、東京はマンハッタンになると言われているらしいのです

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では何故マンハッタンになるかと言うと、相続市場が絡んでいるらしいです。

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相続市場は1年間で47兆円規模だそうで、相続の現金を土地にすると評価額が下がり相続税が半分程度になるため、相続人は当然値下がりリスクの低い東京の物件を買うことになると言う訳です。

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東京にお金が集まってくる仕組みに相続額の1割〜2割が入ってくるらしく、総額で4兆〜5兆円の規模になるそうです。そうなると東京都には1割の人口が集中しているため、東京都の不動産の価値が下がるわけがない。そういう発想になります。

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中国の経済状況が不透明のため、中国資本の一部が東京に逃げてきているのも、東京にとってはアドバンテージといえるかもしれない。逃避資金なので、彼らは何でもいいからとにかく買ってしまう。これがある以上、東京の地価が下がることはないとの見方がされています。反対に地方はますます人口が減っていくはずです。

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オリッピック後の東京のイメージは、ニューヨークのマンハッタンのようになる。人があまり住まなくなる場所と、竹のように上へ上へと伸びていく中心部とに二分される。

都心の建物は、住宅のビル化・高層化現象が間違いなく起きていくはずだ。そして、東京に住む人は、東京の超都心で暮らすか、地方で暮らすかという選択を余儀なくされる。皆が住中心部に住めば、そこに雇用が生まれ、生産性が上がっていく。日本にとっても東京のさらなる活性化は増して行くはずです。

 

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29年連続 銀座「鳩居堂」前が1㎡2360万円!

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国税庁が1日発表した路線価によると、全国1位は銀座5丁目「鳩居堂」前、前年比9.7%上昇2360万円(1㎡辺り)。1986年から29年連続で全国一となった。そして、東京・大阪・名古屋の3大都市圏の中心部ではともに上昇したもようです。

国税庁

鳩居堂前の路線価は1992年の3650万円が最高で、1997年には1136万円まで下がったけれど、今は上回りました。

2020年に、不動産バブルになると言われていますが、貨幣価値は下がっている訳ではないので、下がらない物件を見つけておけば

きっと下がっていないかもしれませんね。

 

 

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1年半ぶり日経平均株価2万円台回復

2日午前9時25分時点の日経平均株価は前日比216円64銭高の2万81円10銭。2万円大台は15年12月2日以来1年半ぶり。米雇用情勢の改善を背景とした米国株の最高値更新が影響した模様。

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10年の表を見ると、2008年のリーマンショック後、2009年頃はどう見ても8,000円台まで下がったのがわかりますね。

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マンション販売の供給戸数を比べて見ると如実にわかります。首都圏の販売戸数2009年を見ると4万戸欠けています。リーマン・ショック後以来の「契約率70%割れ」だったそうです。

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このまま景気回復して行くかはわかりませんが、マンション価格は頭打ちの気配があるので、インフレになると住宅ローン金利が上がる可能性も重視して、住み替え、購入の意思がある人は、決断されると良いかもしれません。

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オリンピックが終わった頃、買うと言う人もいますが、その頃に住宅ローン金利が上がっていたらもったいない気もします。

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まさに、記事がでていました。

6月1日から適用される10年固定の住宅ローンの金利について、大手銀行のうち4行はこのところの長期金利の上昇などを受けていくぶん引き上げます。

 

 

 

 

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2030年の人口、東京の住宅事情はどうなる

東京の近未来の人口減少について、考えてみました。東京は世界基準から見ても「特区」であり政策的な優遇エリアと言えます。人が都市に集中する理由は、特殊な仕事があるからです。でも2020年頃から人口減少していくそうです。「東京の自治のあり方あり方研究所」の資料を見てみましょう。

 

 

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日本全体の人口減少は2010年から既に始まっていて、東京は10年遅れて2020年から減って行くと予測しているそうです。

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この図は、年代別の推移ですが、2010年と2030年を見比べると、何だか怖くなりますね。2030年を良く見ると、

サラリーマンでいられる22歳〜65歳と66歳以上の割合が約半分になっています。

1人の若者が1人の高齢者の税を、、数字上は1人が1人ですが、働けない若者もいるので1人が1.5人とかになるかもしれませんね。

 

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いつの時代も若者も中年も、仕事を求めて大都市に集まります。現在の日本の求人倍率は21世紀に入ってからの最高値にあるそうで、大都市集中が起きています。

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そうなると、大都会に出て来た者は住宅を必要として賃貸・売買を探します。この先不動産の価格はどうなって行くのかきになります。

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東京都の予測では、人口のピークが最も遅いのは、1位/港区の2035年、 2位/中央区・新宿区・文京区の3区2030年、3位が8区ありピークは2025年となるらしく、11行政区が2020までにピークを迎えるらしいのです。どちらにも言えることは、東京23区内でさえ、一部を除いて早々に人口のピークを迎える訳ですね。

マンションを購入するのであれば、価格が下がりにくい1位〜3位が有利を選択するのが良いかもしれません。

賃貸は過密都市になればなるほど、賃料が高くなるので、1位〜3位外が探し安くなるのかもしれませんね。

 

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オリンピックが終わってもマンション価格は下がらない?

都市部で地価が上昇し続けていますが、ピーク時の売却を狙っている投資家たち。

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株やFX、不動産といった投資の世界は集団心理から形成され、皆がこれ以上は上がらないだろうという不安が集中すると売りが殺到し物件価格が一気に暴落し始める。これはセオリー。

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売り時はオリンピックの手前の2018年頃が売り時なのではないかという投資家心理が多数を占めています。

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ここ最近になって2020年の東京オリンピックの後に、2022年のサッカーワールドカップがカタールの代替国として日本の名前があがってきたそうです。

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2022年に日本でワールドカップが開催されれば、オリンピック景気に引き続き、2022年まで好景気が続くことが予想され。不動産価格のピークは2021年くらいになるのかもしれません。

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まことしやかに予想されていますが、気にしておいたほうが良さそうですね。チャンスは逃すな!です。

 

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